Sunnylife co.,ltd


小規模型デイサービスセンター

 アクセスはこちら
 
利用日  
月・火・水・木・金
(祭日は開所)
日曜・年末年始は休み
利用時間  
サービス提供 9:15~16:20
お問合せ時間 9:00~17:00
最寄駅  
●地下鉄東西線(椥辻駅から10分)
●京阪バス(甲の辻から1分)
提供内容  
地域密着型通所介護
介護予防通所介護
事業所番号 2674100769

 
   無料体験を実施中です。

 ご見学は随時受付ております。

 ※無料体験・ご見学、どちら
  も予約が必要です。
  受付番号 075-201-9622
  担当者 堤

 
※無料体験の昼食代も全て無料となりました。
ぜひ、一度ご体験ください。


お気軽にご連絡下さい。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

                  事業理念 

              人生の歩みを感じながら、住み慣れた街で
              家族や友人とともにいきいきとした毎日を過
              ごして頂きたい。

 社名
   株式会社 サニーライフ


 設立年月日
   2010年12月6日

 代表者
   代表取締役 堤 龍彦 

 事業内容
   地域密着型通所介護施設経営
 各種実施状況

 本社住所
   株式会社 サニーライフ
 607-8174
 京都府京都市山科区大宅鳥井脇町3番地
 TEL 075-201-9621

※おおやけ中学校より北へ100メートル奈良街道沿い

第1回運営推進会議
第2回運営推進会議
第3回運営推進会議
第4回運営推進会議
第5回運営推進会議
第6回運営推進会議
第7回運営推進会議
第8回運営推進会議
第9回運営推進会議
第10回運営推進会議
第11回運営推進会議
第12回運営推進会議
第13回運営推進会議
第14回運営推進会議
第15回運営推進会議
第16回運営推進会議

事業の方針

外出と社会的な交流を目的に、引きこもりがちな高齢者の外出を促し、集団活動によって社会的孤独感の解消が期待でき、同時に家族介護の場合、通所介護を利用することで、介護者に自由な時間が生れ負担軽減につながります。また、当事業所の特徴でもある、機能訓練や日常生活訓練は、通所介護にお ける大きな柱です。ご利用者の意欲や他のサービスとの連帯を考慮したメニューを準備し、実行することで、ADL・IADLを高め、結果的にQOLの向上につながると考えます

個人情報

(1)事業所及びその従業者は、サービスを提供する上で知り得た利用者およびその家族に関    する秘密を正当な理由なく第三者に漏らしません。守秘義務は契約終了後も同様です。

(2)事業所は、利用者から予め文書で同意を得ない限り、サービス担当者会議等において、   利用者の個人情報を用いません。
(3)事業所は、利用者の家族から予め文書で同意を得ない限り、サービス担当者会議等にお   いて当該家族の個人情報を用いません。

介護職員処遇改善加算取得

介護職員等特定処遇改善加算の取得

 

見える化要件〈介護職員等特定処遇改善加算〉

介護職員等特定処遇改善加算の取得状況については「介護サービス情報公表システム」にて公表を行い、賃金以外の処遇改善に関する具体的な取組内容は下記の通りです。

【職場環境要件】

分類 内容 実施事項
入職促進に向けた取組 他産業からの転職者、主婦層、中高年齢者等、経験者・有資格者等にこだわらない幅広い採用の仕組みの構築 介護業務未経験者・主婦層・中高年者等、採用条件の幅を広げて採用後のサポートを充実している。
資質の向上やキャリアアップに向けた支援 エルダー・メンター(仕事やメンタル面のサポート等をする担当者)制度等導入 通常業務中及び個別での業務相談やアドバイス等を上司等から受けれる体制をとり業務の問題解決を行いサービスの質を向上させている。
両立支援・多様な働き方の推進 職員の事情等の状況に応じた勤務シフトや短時間正規職員制度の導入、職員の希望に即した非正規職員から正規職員への転換の制度等の整備 非正規職員の場合、毎月変わるシフト制で出勤日を決定するが、事前に担当者との相談により職員の事情を考慮してシフト作成するようにしている。
腰痛を含む心身の健康管理 介護職員の身体の負担軽減のための介護技術の修得支援、介護ロボットやリフト等の介護機器等導入及び研修等による腰痛対策の実施 通常業務中や研修等で介護業務中の身体への負担軽減のための介護技術指導や国家資格者等による腰痛対策の指導やアドバイスを行っている。
生産性向上のための業務改善の取組 業務手順書の作成や、記録・報告様式の工夫等による情報共有や作業負担の軽減 マニュアルの作成や業務連絡帳を活用して情報共有を行い全ての職員がスムーズに業務を行えるようにする。また、データベース等のシステムの活用で業務負担を軽減する。
やりがい・働きがいの醸成 ケアの好事例や、利用者やその家族からの謝意等の情報を共有する機会の提供 定例会議での好事例報告による情報共有や連絡簿等で利用者やその家族からの謝意等を伝える。

 

 

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