PER 2 
                                
                
                 
                                
                
                 
                                
                PER(その2) どの時点の数字を見るのか? 
                 
                 
                 
                普通PERを計算する場合の純利益は、当期あるいは次期の数字を 
                 
                使います。 
                 
                 
                 
                そうすることで、銘柄間の比較をして、より数字の低い割安な銘柄を 
                 
                探そうとします。これは言わば「ヨコ比較」です。 
                 
                 
                 
                急成長会社などでは典型的ですが、会社の利益が急速に増える場合 
                 
                、足許のPERは高くても数年経つとPERがぐんと低くなる、などとい 
                 
                うことが起こります。 
                 
                 
                 
                時間軸に沿って「タテ比較」すると、足許の利益ではPER割高でも、 
                 
                将来の利益で計算すればPER割安、ということがあり得るのです。 
                 
                 
                 
                例えば、次のようなふたつの会社を考えてみます。 
                 
                 
                 
                甲社:これから3年で利益が倍になる(つまり年成長率25%) 
                 
                 
                 
                乙社:これから3年、利益は一定 
                 
                 
                 
                甲、乙2社とも、現時点の足許の一株当たり利益が50円だとします。 
                 
                PERを20倍としますと、株価は1,000円となります。 
                 
                甲、乙とも株価1,000円ならPER20倍で、割安度は「同じ」という 
                 
                見方になります。 
                 
                 
                 
                しかし、3年後を考えますと、甲社の一株当り利益は2倍の 
                 
                100円になります。一方、乙社の利益は50円のままです。そうしますと、 
                 
                3年後の利益で計算したPERは、甲は10倍、乙は20倍、 
                 
                ということになって、甲の方がはるかに「割安」となります。 
                 
                 
                 
                このように、「成長株のPERは成長しない株のPERより高くても割安」 
                 
                ということになるのです。平均的な成長率の会社の株の妥当PERと 
                 
                成長率が高い会社の株の何年か後の利益を使ったPERが 
                 
                「どこで釣り合うか?」という計算は、ちょっとした頭の体操になります。 
                 
                 
                 
                その会社の成長の時間軸に沿ったシナリオを想定し、 
                 
                平均的な成長率に落ち着くまでの期間とその間の成長率、 
                 
                などから計算式を出すことができます。一度やってみると面白いこ 
                 
                と請け合いです。ぜひお試しを。 
                 
                 
                 
                さて、そうした計算はともかくとして、「成長率が大きければ、 
                 
                PERは大きくても割安」という観点から、PEGという投資尺度を使う 
                 
                投資家も多くいます。PEG(ペグと読むことがわが国では多いようです) 
                 
                は次の計算で求めます。 
                 
                 
                 
                PEG=PER÷成長率 
                 
                 
                 
                例えば、足許の利益で計算したPERが100倍でも、成長率 
                 
                (これから5年くらいの純利益成長率の平均像を使うことが多い) 
                 
                が50%なら、 
                 
                 
                 
                PEG=100÷50=2 
                 
                 
                 
                となります。成長率が10%の会社がPER100倍だとしますと、 
                 
                 
                 
                PEG=100÷10=10 
                 
                 
                 
                となります。PEGが低い方が「割安」と見ることができます。 
                 
                成長株投資のファンドマネジャーなどの中には、PEGが2以下のもの 
                 
                に焦点を当てて銘柄選択する、などという方針を持っている 
                 
                ひともいます。 
                 
                 
                 
                PEG2倍を基準とするということは、成長率が20%ならその株の 
                 
                PERは、成長しない株のPERを20倍とすればその2倍の40倍あっても 
                 
                OKという意味です。成長率が50%なら、PER100倍でも割安です。 
                 
                 
                 
                PER1で説明しましたように、PERの第一の観点は「時価総額が 
                 
                純利益の何倍か?=純利益の何年分か?」ということでした。 
                 
                 
                 
                PERの第二の観点は、「成長株のPERは成長しない株のPERより 
                 
                高くても割安」ということです(その評価のために、PEGという尺度が 
                 
                使われることがあります)。 
                 
                 
                 
                 
                 
                 
                 
                
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