2011年11月、頭痛やめまいのため朝起き上がる事が出来ず、仕事を休まなければならない程に症状が悪化し、また家人にも同様の健康被害が現れ始めました。しかし、どんなに当方の体調が悪くとも、この健康被害が親兄弟や友人に及ぶのが恐ろしく、助けを求めて彼等を家に招き入れる事はできません。当方の我慢も限界となり、施主に直接説明。数日後、A社は境界全体を囲うフェンス設置案を提示。

しかしエネファームについて様々な情報を集めるうち「低周波の問題は無い」という説明に疑問を抱いたことから、低周波音測定をＢガスに依頼。11月末、当方とＢガスが用意した機器、計2台で測定を行ったところ、「エネファームから低周波音は出ない」と、Ｂガスが断言してきたにも関わらず、低周波音が確認されました。これによりＢガスへの不信はさらに深まりました。測定後、A社は「低周波音は環境省の定める参照値以下で問題無し、よって防音フェンスの設置を行う」との返事。しかし防音フェンスは騒音には効果があっても、低周波音被害にはさらなる悪化が懸念されるため、Ｂガスに申し出ると、ＢガスもA社と同様に、測定値が参照値以下である事を強調。さらにSハウスは「施主・メーカー共、それぞれ手を尽くした。塀の設置で効果が出なかった場合、再度苦情が出ても今後はもう面倒みきれない」との返事。

エネファームは24時間、連続運転し、状況は一定では無いにも関わらず、昼間のごく短時間の測定結果を元に「問題なし」とされたため、 BガスとＣシステム株式会社（開発・製造）にデータ開示を請求。当初Ｂガスは「低周波音データはない」とその存在を否定していましたが、再度の請求に対し「社内設置及び社員宅設置機器のデータ」 を提出。しかしそれは、暗騒音が異常に高い所で計測された「運転と停止の低周波音に卓越した違いはない」という不自然なもので、作為的なデータと疑わざるを得ないものでした。Ｂガスより遅れる事３ヶ月、Ｃシステム株式会社は低周波音の発生を確認し「参照値以下」とのデータを提供しましたが、これもガス器具関連の検査施設で、Ｃシステム株式会社社員が測定したものでした。一方、A社からの連絡は途絶えたまま、更に時間が経過。3月下旬、ようやく連絡が取れ、経過報告を求めると、「デメリットが大きく移設不可」と、全く進展の無い報告。しかも、度重なる訴えを一切施主に伝えていなかった事が判明。そして、「効果は不明」と前置きしつつ提案した移設の代替案は、「当方敷地内にブロック塀設置」。呆れ果て、その案を断ると、次は「金銭的解決」を提示。うやむやな提案で当方を振り回した挙げ句、その後A社は再び連絡を絶ちました。