項目追加。(2000/08/06)
F
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FC
(えふしー)
[Family Computer]
「ファミリーコンピュータ」の略。
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『ファイナルファンタジー』の略称。
昔は「『ファイナルファイト』の略だ!」という冗談も使えたが、最近では無理だろう。
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G
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セガの家庭用ゲーム機「
ドリームキャスト」で採用されている供給メディア。ドリームキャスト専用のフォーマットで、容量は約1GB(=1000MB)。[Giga-byte Disc Read Only Memory]?
基本的に
CDと同じ原理だが、ビットの密度が高いため、通常のCD-ROMドライブでは再生不可能である。ただし、GD-ROMにはCDドライブでも再生可能な部分があり、そこにCDドライブで再生した場合のための警告メッセージが録音されている。
CD-ROMを採用しているゲーム機が悩まされている、不正コピーの対策としてのオリジナルフォーマットでもあったが、2000年にはデータ吸い出しによる不正コピーが増え始め、2000年12月には「
ドリームキャスト」の仕様が変更されるに至った。
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SCEIが開発・発売した、業務用(映画・CG制作向け)の映像制作システム。
エモーションエンジンを16個搭載している。
家庭用ゲーム機「プレイステーション2」のエモーションエンジン開発で蓄積した半導体技術を、業務用(映画・CG制作向け)に転用していくことは
SCEIが以前から発表していた。その第1弾にあたる。
家庭用ゲーム機の技術が半導体業界の最先端に立つ可能性を示唆している。
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H
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ヒットポイントの略。打撃・攻撃に対する耐性の数値で、0になると死亡または戦闘不能になる。RPGなどで使用される。生命力、体力などともいう場合があるが、両者は区別されることもある。(例:生命力=耐久力・HP、体力=防御力・打たれ強さ)
ゲームをしている人間にはHPといえば、ヒットポイントであるが、インターネットの普及のため最近ではホームページを指す場合も多くなっている。さらにヒューレットパッカードという企業の略称であると言う人もいるが、比較的少数。またヒューレットパッカード社の場合は、hpと小文字となっている場合が多い。
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I
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IEEE 1394
(あい・とりぷる・いー・いちさんきゅーよん)
[Institute of Electrical and Electronics Engineers 1394]
IEEE(アメリカ電気電子学会)が提唱、規格した高速なデータ転送が可能なデジタル信号の伝送規格。一秒間に100MB・200MB・400MBを転送できる。AV機器やパソコンで相互に大容量の情報(映像など)をやり取りするのが快適に行えるようになる。
ソニーは「
i.Link」(アイ・リンク)と名付け、アップル社は「
FireWire」(ファイアワイヤ)と呼ぶ。
機器を動作中に抜き差し(ホットスワップ)することができ、接続ケーブルによる電源の供給もできるようになっている。家庭用電子機器を相互に接続する家庭内LANへの利用が考えられる。
関連する特許が世界の6社に分散しているうえ、対応している機器も少ない。利用に特許料が要らないUSB2.0規格がライバルになるか。
家庭用ゲーム機では
SCEIの「プレイステーション2」が採用している。
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IEEE 1394のソニー版別称。ソニー製品のIEEE 1394接続端子はi.Link端子と呼ばれることが多い。ソニー以外にも普及させようとしている。
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CSKと
セガが合同出資しているアミューズメント・ネットワークサービス会社。家庭用ゲーム機「
ドリームキャスト」用のネットワークサービスが中心であるが、パソコンユーザーを対象としたISP事業も行っている。通信対戦や音声通話が可能なチャットサービスの充実など、エンターテインメント向きのサービスが目玉。
社名はInteractive Services for Amusement Onlineの頭文字をとったものらしい。
大川功の名前からきてると思ってた。どちらにせよ、業績が悪化したりしたら「会長、ISAO(の業績)が芳しくありません。」「ISAO(のサービス)はもう
辞めたやめた方が…。」とか報告しなきゃならん社員も大変だ。
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J
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社団法人「日本アミューズメントマシン工業協会」。1981年設立、1989年社団法人認可。ビデオゲームや小型乗物等の製造・販売業者が中心。アミューズメント業界をとりまく環境の調査、技術の開発、情報の収集および提供、国内外の関係機関との交流の促進等。
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社団法人「日本パーソナルコンピュータソフトウェア協会」。1982年「日本パソコンソフトウェア協会」として設立、1986年社団法人認可、「日本パーソナルコンピュータソフトウェア協会」と改称。パソコンソフトに係わる企業が集まり、ソフトウェア産業の発展をめざしている。ベンチャービジネスのサポート、知的財産権保護活動、市場動向調査、認定試験などを行っている。
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