昭和初期の日本の写真業界と「ライカ・コンタックス論争」

　明治末〜昭和初期にかけて、国内市場では写真産業が成長し、写真とカメラは大衆化していった。大手卸売り問屋の小西六兵衛商会（現・コニカ）が国産カメラの開発販売を行っていたが、海外カメラの模倣であり、レンズはドイツ・アメリカからの輸入に頼っており、一貫した純国産化は成し遂げられていなかった。
　また、高級なカメラは輸入品（主にドイツ製）に占められ、且つ高価だった。
　大正末期から昭和10年頃にかけて、写真業界で最も顕著に現れた変化は、フイルム感光剤の変化である。それはガラス乾板から、セルロイドベースのロールフイルムへ全面変換が起こったことである。

　ライカの登場は、小型カメラでも大型カメラに匹敵する画像と、比較にならない速写性能、長巻フイルムを使用することによる写真1枚当たりのコストの低下、経済的・時間的に高効率な撮影が可能になったことを意味した。それによって、写真表現に変化が起こり、小型カメラが流行した。それに伴い、ガラス乾板使用カメラは市場で人気が落ち、昭和9年頃には国産・輸入品を問わず、在庫処理の為に、度重なる値下げが行われている。
昭和7年、ライツ社は新型の距離計連動カメラ「ライカDII」を、ツアイスイコン社は「コンタックス」を発売した。世界最大の光学企業であるツアイスイコン社が、それまで高級35ミリ精密カメラ市場を事実上独占していたライツ社に対して、対抗機種を出したことで、激しいシェア争いが始まった。
　特に日本での販売競争は激しく、主なユーザーであるアマチュア写真家は昭和6年ライカ倶楽部が発足させ、昭和10年にはコンタックス倶楽部が発足した。これは、世界的にみても、かなり早い時期の成立である。このような小型カメラの流行は、販売会社のみならず、ユーザーを巻き込んだ論争に発展した。
昭和10年8月、アサヒカメラ誌上に端を発する「ライカ･コンタックス論争」は戦前における日本の小型カメラブームを象徴する事件である。
この論争は、ライカとコンタックスの性能（機材性能・光学性能）の優劣を論じた論争である。この事件の詳細を知る資料は以下の通り−。

　朝日新聞編『アサヒカメラ』昭和10年8月号・K・K・K（佐和九郎）著「ライカとコンタックスどちらが良いか？」
�潟Vュミット商会編『降りかかる火の粉は払わねばならぬ』（昭和11年3月）―（ライカ擁護派の主張）
�叶�沼商会編『最新型コンタックスの進歩したる点』（昭和11年3月）―（コンタックス擁護派の主張）
　この論争が起こった当時、国産の高級35ミリ精密カメラはおろか、35ミリフイルムさえ国産品は無く、全て輸入に頼っていた。ライカ・コンタックス等の高級35ミリ精密カメラは総じて高価で、最も安価な標準レンズのセットで550〜600円、高価な標準レンズセットで1000円程度、更に広角や望遠などの交換レンズ、現像・焼付け・引伸ばし機材を包括したものでは数千円、ときには1万円にも達した。
　当時、「ライカ1台、家1軒」と云われ、写真材料店ではライカ・コンタックスを1台売ると、利潤は1ヶ月分の収入に相当したとされ、相当の利益が見込めた。ライカ・コンタックスを研究する専門書も数多く現れ、主な著作者には吉川速雄、堀江宏、森潤三郎、江頭良助が著名である。
　総じて、これらの著作者は、営業写真家ではなくアマチュア写真家であり、写真雑誌への作品投稿家である。営業写真家でライカユーザーであった木村伊兵衛も、今までに無いスナップ・ショットによる写真表現を行った新しいタイプの営業写真家である。

　また、市中で「ライカ･コンタックス論争」に加わった人々の多くが、高価なライカ・コンタックスを、経済的に所有出来ない人々だった。このような、小型カメラブームを底辺で支えた人々の渇望が、やがて国産35ミリカメラの需要を喚起したと考える。
　日本写真興業新聞社『日本写真興業通信』昭和9年〜15年―カメラ業界の反応によれば、昭和11年2月号において
「小型カメラ製造熱たかまり、粗製品の市場氾濫憂慮さる」
という記事が見られる。それは35ミリフイルムを使用しない、外見だけライカに似せたものである。
　また、ライカは昭和初期の風俗に浸透していた。小林彰太郎編『写真で見る昭和のダットサン』によれば、歌手の藤山一郎は、昭和10年頃の日産自動車「ダットサン」の販売キヤンペーンで「当節は、ライカ・手風琴・ダットサン」というフレーズがあり、昭和初期のモダニズムを象徴するステイタスシンボルだったと証言する。

　この「ライカ・コンタックス論争」は、昭和初期〜10年代にかけての写真ブーム、小型カメラブームを象徴する事件であり、結果的に日本における高級精密35ミリカメラ製造を促した事件でもあると考える。

「国産高級35ミリ精密カメラ開発の過程」
（1）−吉田五郎と内田三郎によるキヤノン創業

　国産初のライカ型カメラ製作を行った吉田五郎（1900〜1993）は、明治33年広島県福山市に生まれた。正規の技術者教育を受けたことは無く、生涯のうち企業に属したことは、キヤノン創生期に属した精機光学研究所の1年余りに過ぎない。
　吉田はウエスタン・エレクトリック製映写機の録音同時再生装置を国産化するなど、映画機材関係の開発、製作、修理では著名な人物だった。土橋式トーキーの開発者、土橋兄弟とトーキー専門会社を設立する予定だったが、土橋兄弟の松竹入社により、会社設立は頓挫した。
　そこで、吉田は昭和8年頃、予てより映画用フイルムを使用するカメラとして注目していたライカ型カメラの国産化を計画し、義弟の内田三郎に出資を依頼し、精機光学研究所を開所した。これが、現在のキヤノンの始まりとなる。

　吉田が、もともと映画機材職人だったのは、ライカの発明者オスカーバルナック（OskarBarnack）と似ている。バルナックもまた、精密機械マイスターで映画機材の職人で技師であったが、図面が書けず幾枚もスケッチを行い、それを基に現物を作成し、バルナックが書いたスケッチや現物を基に、ライツの開発陣が設計図を引いた。
　バルナックは企業で属していた為に、バルナックの発案・発明物は、組織的な開発制度の基で実現化が行われたが、企業に属さない職人だった吉田には、開発環境を整えるための出資者が必要だった。
　荒川龍彦著『創業〜なぜ消えた！？キヤノン創業者』によれば、キヤノン創業者・内田三郎は、義兄の吉田五郎より国産35ミリカメラ製作に出資を申し込まれたが、最初は消極的であったと証言する。因みに内田三郎は戦後、理研株式会社取締役に就任し、理研の再建に尽力した人物でもある。

「小西六（現・コニカ）浅沼（現・浅沼写真用品）じゃね、全然これに見向きしなかったのはね、自分の力知っているもんだから、うっかりこんなものにひっかかっては大変なことになるぞと思ったから、遠慮したほうがトクだと・・それで、手をふれなかったと思うのです」
　内田三郎は、当時の日本におけるカメラ製造の様子を、こう証言する。
「当時のカメラ製作技術は極めて幼稚であって、当時一流の製造会社の製品でも30円を超えるものは稀であった」
　そして内田はキヤノン創業が、私淑していた新興財閥である日産コンツエルンの総裁、鮎川義介の事業観に影響されたと証言する。
「かって鮎川社長より伺った事のある資源の少ない我邦では、材料の原価に占める割合が少なく、高度の頭脳と技術を要する、例えば光学精密機械とか純度の高い化学工業が有望であるとの事業観にヒントを得て、敢えて冒険を試みる決心をした。昭和8年晩秋であった」

　ベンチャービジネスとして始まった国産35ミリ高級カメラの開発は、国産35ミリ高級カメラの開発が、出資者（資本）の立場からすれば、既存のカメラ開発と比較して、既存の大資本との競合が少ない分野である為に、新技術で市場進出が可能であったと考えられる。