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鋼構造設計規準 
 fb値算出式(基本)
a)荷重面内に対称軸を有する圧延型鋼,プレートガーダー,その他の組立材で,8章の幅厚比の制限を満足するものが,強軸まわりに曲げをうける場合(箱形断面を除く),材の圧縮側許容曲げ応力度は,(5.7),(5.8)式のうち大きいほうをとる。ただし,圧縮応力度・引張側応力度ともftをこえることはできない。(第2版原文を優先する)
 b),C),d),e)各式も第2版よる。
尚,単位は仕様書により整合させる。
fb   {1-0.4【(lb/i)2】/【2ft     (5.7)
fb    900/(lbh/Af                (5.8)        
記号 
 fb:許容曲げ応力度(t/p2   lb:圧縮フランジの支点間距離(p)
  i:圧縮フランジとはりせいの1/6とからなるT形断面の,ウブ軸まわりの  断面二次半径(p)
 C=1.75-1.05(M2/M1)+03(M2/M1)
2,但し2.3以下
 :M2,M1はそれぞれ座屈区間端部における小さいほうおよび大きいほ うの強軸まわりの曲げモーメント,(M2/M1)は単曲率の場合正,複曲 率の場合負とする。区間中間のモーメントがM1より大きい場合にはC= 1とする。
 h:はりのせい(p)   A
f:圧縮フランジの断面積(p2
 Λ
π2E/0.6F   E:ヤング係数(t/p2

 2005年発行,Edition 4は単位(SI)等が変遷している。(残務)
 A)強軸まわりに曲げを受ける材(矩形中空断面を除く)の圧縮側許容曲げ応力度は,(5.7)〜(5.9)式による。

λbPλのとき
 
fb=F/ν    (5.7)  

Pλb〈λeλのとき
 
fb=【{1-0.4[(λ-λ)/(eλ-λ)]}F】/ν   (5.8)

eλ〈λのとき
=(1/λ2)(F/2.17)        (5.9)   
 ここに λ
2=M/Me (5.10) eλ=1/√0.6  (5.11)
 
@)補剛区間内で曲げモーメントが直線的に変化する場合

 
Pλ=0.6+0.3(M2/M1)   (5.12)
 C=1.75+1.05(M
2/M1)+0.3(M2/M12≦2.3  (5.13)

A)補剛区間内で曲げモーメントが最大となる場合
 
 
Pλ=0.3   (5.14)
 C=1.0     (5.15)
 Me=C√(π
4EI・EI)/l4b(π2EIGJ)/l2b   (5.16)
 記号
 f
:許容曲げ応力度
  λ
曲げ材の細長比
  圧縮フランジの支点間距離
   ν=3/2+2/3(λ/eλ2
   eλ弾性限界細長比
   Pλ塑性限界細長比
  
C:許容曲げ応力度の補正係数
  
Me:弾性横座屈モーメント
  
Z:断面係数
 
 IY弱軸まわりの断面2次モーメント
  
IW曲げ捩じり定数
  
G:剪断弾性係数
 
 J:サンブナンの捩じり定数  *
  
MY降伏モーメント(M Y=F・Z)
M1,M2:それぞれ座屈区間端部における大きいほう,小さいほうの,     強軸まわりの曲げモーメント.(M
2/M1)は複曲率の場合正,     単曲率の場合負とする。
   b)C)d)は,EDITION 4による。

*縦弾性係数依存式と(5.1.1)〜(5.1.3 )式参照。

 
Caution(注意)
   誤字脱字の場合,Edition 4による。