| AIJと鋼構造設計規準 | |
| 日本建築学会発行の設計規準とJASS6は関連し，1970年度（第1版），1973年度(第2版），2002年度（SI単位版），2005年度（第4版）の初版から第4Editioｎを認識できる。 1981年の建築基準法（施行令）における耐震設計関連の改定が実施され新耐震設計法が網羅され，巨大地震に対して保有耐力検討の導入で終局耐力設計解析法が適用され，鋼構造設計規準に「鋼構造塑性設計指針」・「鋼構造限界状態設計指針」（同解説）等をまとめ補完されている。 上記を踏襲し2002年にSI単位への移行と2005年に諸般の事情と識者の委員会で『許容応力度設計法』の枠組みの中の「鋼構造設計規準」に位置付け30年以上見直しの無かったのを個々の項目について見直された概説序文が明記されている。 1.5倍の係数と保有耐力はリンクするが，AISC等AIJの短期係数はプログラムが要求する規格と設計プロセスは客先仕様書等で確認することも必要としている。 板要素の幅厚比の制限値も諸国比較テーブルを変遷させず引用している範囲，骨組みの降伏耐力実験値と接合部パネル設計式による計算値のプロット比較で些少精度向上を設計に加味する。 溶接部の開先形状とルート部の詳述変遷は新溶接法の網羅により従来溶接と区別する。 許容曲げ応力度で長材の安全率の不明確さを指摘していることと，従来の（5．8）式をfb＝0.434E/（lｂ・ｈ/Af）に変遷させ（5.1.3）としている。 温度勾配を意図し雰囲気設計温度と,fbがft〜fsの範囲に存在することを意味する。 第2版は，ｆｔをベースに支点間距離と補剛区間内の曲げモーメント値等からfb値を，第4版ではFをベースに補剛区間内の曲げモーメント値から（5.7）・（5.8）・（5.9）式でfb値を算出，座屈区間内の最大モーメント値がM1値以下の場合（5.12）・（5.13）式を，補剛区間内で曲げモーメント値が最大の場合（5.14）・（5.15）式を，（5.16）式の弾性横座屈モーメント評価プロセスを踏襲し式は第4版による。 破断試験と破断面積，粒界及びビーチマーク＆ストライエーション，工業規格値，Mill Certificate要求値，Mill 製造ターゲット値等スタンダード化ファクターに準拠した諸国のプログラムとその規準はリンクする。 |