プロスポーツの開催可否判断は専門家チーム判断の妥当性

令和2年3月3日の読売朝刊に，野球とサッカーの開催可否は専門家チームが判断するとしている。 　プロチーム在籍者の感染は，オーナー責務で観客は開催球状等の責務とする等明確にされていない。 　専門家チームに，保健所と厚生労働省の職員が関与しないメンバー，新型コロナウイルスの特性エビデンスと治療薬・ワクチンの開発途上ではWHOの指揮命令系統から感染責務はプロチームである。 　天皇が任命した内閣総理大臣の要請に対し自治体が主導する回避施策の中，関係省庁が専門家チームにメンバーとして存在することで開催可否判断をするのが現実的で性善説が通じる。 　行政・アスリート・イベント観客に対し危機管理を示唆し，WHOが91か国の発症と中国感染者数の9倍に増加した事実，テレワーク等在宅勤務を推奨されている実情からTV・スマホ・パソコン等ラジオ中継等の代替期間の設置は要請解除までとする世間の常識になりつつある。 　生徒・児童等の各種イベントの自粛の中，感染防止に努めるリーダーとしての選択は普通である。