2.住むを実践する
ひとこと
「地震対策に関して」
従来、一般木質系住宅の構造計画では、各立面に直行して受ける力、風(風圧力)と地震(地震力)の検討が必要です。住宅の地震対策には耐震構造・制震構造・免震構造があります。
耐震構造は筋交い等や構造壁と金物(ホールダウン・ＣＰＴ・ＣＰＬ・ＶＰ・筋交い金物等)を、建物全体にバランスよく配置することで、地震に対し強固に耐える建物として、現代の木造住宅の基本的な構造(木造軸組在来工法)とされてきました。又、阪神淡路大震災以降、耐力に対する構造基準が変わり建築基準法の改正が何度も行われました。
そして、現在では、木造軸組在来工法と木造枠組壁工法の併用と補強金物の確立により、耐震性能は格段高い性能に達しています。
免震構造とは、地震の揺れに対し建物が強固に耐えるのではなく、免震装置を通じ出来るだけその揺れが建物に伝わらないようにし、地震の揺れより建物の揺れを押さえることで、建物や内部の家具・装備品を転落・落下から守り、住まう人の精神的な恐怖感も抑える事が出来る工法として、現在も研究開発がされています。規模にもよりますが、予算面での負担が大きく、対応できる建物の敷地と建物の相対条件に制約があります。只、現在色々な建設メーカーや研究者の間で商品開発が行われ活動されていますが、弊社の知る限りでは直下型地震での確実な性能の証明はされていません。また、ある免震構造のメーカーに関心を持ち、そこで建てられた建物に対し、発表後数年間に渡り現地確認の上見守っている段階ですが、現在のところ取り入れる予定はありません。尚、阪神淡路大震災での被害状況から考えてみますと、当時木造軸組在来工法の倒壊が多く見られましたが、建築基準法に則って建てられた建物の倒壊は少なかった事は実証されています。
制震構造は免震構造と比べ、地震の揺れを抑える事では免震構造程ではないようですが、こちらでも研究開発がすすめられています。住宅を新築される際のご予算は、施主様の要求により優先順位が変わる事になり、地震対策ではどの処置が良いかは言えませんが、どの工法を取られても構造計画がしっかり検討されていれば、簡単に倒壊するような建物はありません。
<２０１４年４月作成、２０１４年１１月現在確認済>
