WIESER, von F.
, Über den Ursprung und die Hauptgesetze des wirthschaftlichen Werthes. , Wien, Alfread Hölder, 1884, pp.xiv+214, 8vo.
              , Der Natürliche Werth. , Wien, Alfread Hölder, 1889, pp.xvi+239, 8vo.

 ヴィーザー『経済的価値の本源と主要法則』(以下『本源と主要法則』と略)1884年および『自然価値論』1889年、共に初版。著者三大著作のうちの二つである。

 著者略歴:Wieser, F. F. von (1851-1926) 。ウィーンにおいて、代々のハプスブルグ帝国の官吏の家系に生まれる。父親は、軍の兵站官吏であり、イタリア戦争の功により貴族(後準男爵)に列せられる。会計院の副院長を務め、枢密顧問官の称号も得た人物である。地元の名門ギムナジュウムを経て、17歳でウィーン大学に入学、当然官吏(あるいは父親の望む代議士、弁護士としても)の途として、法学部(当時経済学も包含)で法律を学ぶ。学生時代は、ローレンツ・フォン・シュタイン(伊藤博文に憲法を講義したあの人物である)の経済学の講義には興味を示さず、若い頃からの歴史への関心を持続しスペンサーの社会学やトルストイの小説に感銘を受けた。卒業の年(1872)に大学の私講師であったメンガーの『国民経済学原理』を知り、友人であり後義弟となるベーム=バヴェルクとともに、経済学研究を志す。
 10年以上、下オーストリア州財政局に勤務しながら研究を続ける。この間、1875-77年に二度にわたり、奨学金を得て、ハイデルベルグ、ライプチッヒ、イエナの各大学で、クニース、ロッシャー、ヒルデブラントの下で学ぶ。クニースのゼミでは。「価値に対する費用の関係について」の報告を行う。後の処女作『本源と主要法則』の元となる習作論文であるが、これを見せられたメンガーは何等興味を示さず、ヴィーザーは官吏の職に戻った。1883年『本源と主要法則』(の原稿)によって、ウィーン大学の講師となり、翌年メンガーの推薦によりプラハ大学の助教授となった。
 プラハ時代の最初の5年間は、価値論研究を継続し前著の改善に努めた。こうして、完成したのが『自然価値論』(1889)である。大学の正教授就任を直接の執筆動機としていたものであるが、「構成においても文体においても際立った経済理論書で、…その問題についての古典的著作の一つとして永久にのこるであろう」(ハイエク、2009、p.222)。この後は、1890年代の経済政策と財政の研究という実際的なものを別として、経済理論研究については雌伏の時代が続いた。1903年にメンガーの後継者としてウィーン大学教授となって、新たな分野である貨幣論の研究を進めることになる。しかし他方、彼はこれまでの著作は、歴史的社会学的研究の準備だと考えるようになり、勢力(Macht)概念を中心として、社会学的問題を研究対象にした。そして、経済理論の研究に再度集中する。マックス・ヴェーバーの勧めで書いた彼の三大著作の一つ『社会経済の理論』(1914)は、経済理論と社会学的研究の統合を試みたものである。第一次世界大戦時は商務大臣となり、研究は中断されたが、1919年ウィーン大学に復帰する。学会を引退後、最後の著書『勢力の法則』(1926)の出版直後に死亡。
  ヴィーザーがメンガーから講座を引き継いだ後に、ベーム=バヴェルクも官界からウィーン大学教授に復帰した(1904)。しかし、ベームはクラーク・フィッシャー等との激しい論争に終始し、晩年は、必ずしも創造的なものを生み出せぬままに没した(1914)。こうした状況の中、「1903年から1922年にいたるまでヴィーン大学で経済学の講義を担当した彼は「オーストリア学派の中心」の位置を占め続けていたのである」(八木、1988、p.97)。シュンペーターによると期せずして、複数の人間が彼をゲーテになぞらえたというが、それは「文化や芸術すべての分野を包含する広範囲に及ぶ関心、日常の些細な出来事から遠ざかりながら維持される古オーストリアの大臣としての世俗的な英知と能力、そして人間に対する包括的な共感、それらは民族主義者としての狭隘さが見られない」人柄によるとハイエク(2009、p.234)はしている。

 以下、『本源と主要法則』と『自然価値論』は、ほぼ同じ内容を扱っているため、併せて解説する。まずは、学派の伝道者としての両書の役割である。ヴィーザーは「限界効用Grenznutzen」の言葉を新鋳した。以後「限界効用」概念はオーストリア学派において経済分析の道具として頻繁に使用され、斯学派は(狭義の)「限界効用学派Grenznutzen Schule」と呼ばれるようになった。
 「限界効用」を表すのに、革命者たる限界トリオは如何なる語を用いたか。ジェヴォンズが「最終効用度」final degree of utility, ワルラスが「希少性」rareté(あるいは「充足された最終欲望の強度」 intensité du dernierの語を用いたとすることはよく見られる所である。それでは、メンガーはどう表現したか。「彼特有の名称を用いなかった」(邦訳、p.14)(注1)とヴィーザーは言い、ハイエクも、「メンガーの著作すべてに特徴的なのは、ある現象にたいして完結明瞭な名前を付けるよりは、注意深い記述をすることに重点をおくことである。…このことの典型的な例はメンガーがヴィーザーによって導入された限界効用という用語をもちいず、価値を説明するときにはつねにいくらかぎこちないが正確な言いまわし」(2009、p.168-9)をしたとする。ヴィーザーが「限界効用」の用語を造り、定着させたのである。
 次にヴィーザーの名前と不離の帰属理論である。既にメンガーは、財の次元性を問題としていた。高次財と低次財とを区別した。後者の典型が消費財(第一次財)で、第一次財の生産に用いられるのが第二次財、第二次財の生産に用いられるのが第三次財等々、次数が低いほど消費財に近い生産財である。生産は高次財が次第に低次財に変化する経済過程としてとらえた。そして、古典派の費用学説とは逆に、高次財が低次財の価値を決めるのではなしに、低次財の(予想)価値によって高次財の価値が決められるとした。「低次財がわれわれにたいしてもつ価値はその生産に用いられた高次財の価値によって制約されるのではなく、むしろ明白なのは、反対に高次財の価値の方がつねに例外なくそれが生産するところの低次財の予想価値によって制約されているということである」(メンガー、1999、p.107)。オーストリア学派は、直接効用充足の対象とならない、高次財の価値を低次財の価値から「帰属」するものとして説明しようとした。この「帰属」という言葉もヴィーザーによるものである(注2)。どうも、彼にはネーミングの才があるようである。
  ヴィーザーは生産類親性(Productionsverwandtschaft大山訳では生産的血縁関係)の概念によって、帰属理論を精緻にした。ある生産要素(生産財の他労働等も含む)を共通にする生産物は、生産類親性がある。これらの生産物は、その生産要素の後裔であり、いわば親戚関係にある。量的に制限がある財で、可能な用途が多数ある生産財については、最も経済的効率が良い使用方法が選ばれる。ここで、生産財は費用とみなされる。そして、費用は常に一切の用途を考慮して(ここにヴィーザーが機会費用概念を導入したとする見方がある)、生産的限界効用によって決定される。「いくつかの、または多くの用途に向けることができる生産財貨は、われわれが既に知っているように、その生産を認められる生産物のうちで最もとるに足らぬ物―限界生産物―の価値から、または限界生産物に寄与することから、その価値を受取る」(邦訳、p.197)。生産財の価値は、経済的に生産される生産物の中で最も低い効用、すなわち限界生産物の効用で決定され、同生産財で生産される他の限界内の生産物(の部分量)もその決定された価値以上を受けとることが出来ないとの考えは、すでにヴィーザーの初期論文で現れている。パンタレオーニはこれに「ヴィーザーの法則」と名付けた。
  可能な用途の内、特定の用途の選択が、その財の価値を決定する。それが、今度はすべての他種の財(生産物)の価値に反映される。ある生産物の価値を決定する欲望は、さしあたり特定の生産物とは無関係で、ただその生産物の総体を全体に結合する生産財の仲介を通じてのみ関係をもつ。こうして、経済行為による財の利用享受とそれを達成するための費用支出の相互作用により、経済原理に導かれて、全体の経済秩序が形成される。
 ヴィーザーの帰属理論にかんして、もう一つの重要な点がある。ヴィーザーの「生産的貢献(寄与)」説といわれるものである。まず、オーストリア学派における先行する価値帰属についての理論を見る。生産物の生産財(以下生産要素でも同じ)がすべて代替的なものであれば、生産財へ価値を帰属させるのに困難はないが、ふつう生産物を構成する数種の生産財は補完的である。メンガーは生産財の価値帰属を、「喪失原理」で解こうとした。彼は、ある生産財の組み合わせがある時、ある生産財あるいはある生産財の一単位を除いた場合の生産物の価値の減少でその生産財の生産的貢献を確認しようとした。こうしてすべての生産財の帰属価値を求めると、補完効果があるから、その合計は生産物価値を上回る。部分が全体より多いという不都合が出る。これに対し、ボェーム=バヴェルクは、「代替原理」をとる。彼は、生産財を代替可能な財とそれ以外の財に区分する。代替可能な財の価値は、代わりうる他の財の価値により規制される。代替可能財が「費用」として生産収益から控除され、その残余が代替不能な財に喪失原理で分配されるのである。前者は代替容易な賃労働、原料等であり、後者は代替困難な土地、経営者等である。この原理とて、代替不能財が複数の場合、それらの価値の合計が残余額を上回るという喪失原理と同様の問題が残るように思う(注3)。
 これに対して、ヴィーザーは価値帰属問題を連立方程式で解こうとした。次はヴィーザー自身の例である。@生産要素の価値合計が生産物の価値に等しい、A生産要素が産業毎に一定の比率で結合される の仮定の下で、生産要素X,Y,Zの1単位の価値をx , y , z とするとき、三つの生産物の1単位の価値(右辺の値)は、現実の生産の観測から、次の方程式で表現できる。
 X + y =100,
  2x + 3z =200,
  4y + 5z =590
 この式を解いて得られた、x =40, y =60, z=70 が生産要素X,Y,Zの1単位の価値であり、これらの要素の「生産的貢献」とも呼ばれる。あらゆる「生産的貢献」の合計はあらゆる生産物の価値の合計と正確に一致する。「生産的所有の合計(方程式左辺のこと:引用者)は収益の全部価値(右辺のこと:同)に等価である。この収益の全部価値は、…完全にかつ残さずに、個々の生産要素にそれぞれ割当てられる」(邦訳、p.104)。メンガーが「喪失原理」で算出した「協働に依存する持ち分」(邦訳、p.107)の欠陥は免れているとヴィーザーは考える。
 この「生産的貢献」説は、批判もあり大方の承認を得るまでには至らなかった。F.ナイトによって、ヴィーザー自身の方程式によって「喪失原理」と「生産的貢献」の意味することが同一であることが示され、ヴィクセルはこの方程式は生産要素の価格が産業を通じて一致していることを証明しているだけだと批判した(スティグラーによる)。帰属説の三つの説明はどれも、「正しい核心」をもっており、帰属説をさらに進めるとクラークの限界生産力説に行きつく(オット、ヴィンケル)というところが妥当な評価か。
  最後に、「自然価値」についてである。ハイエクは『起源と主要法則』と『自然価値論』の相違を方法論にあるという。後者には還元的・理想化的想定の方法が広範囲に使用されているとする。その典型が後者の題名でもある「自然価値」ではないかと思うので、これについても少し書くこととする。
  ヴィーザーは、「一定の財量と効用との間に成立する社会的関係から発生する価値、または共産主義社会において存在するであろう価値を、以下において自然価値と呼ぼうと思う。…自然価値は完全に組織された、高度に合理的な社会において認められるものである」(邦訳、p.71-72)という。自然価値は、私有財産制や人間の不完全性を拾象した完全に合理的な社会において成立する抽象的価値である。そこでは、財の限界効用によって評価された価値が、支払い能力と結合して価格が決まる。現実の交換経済では、自然価値は価格形成の一要素ではあるが、他の要素もあり撹乱される。財産不平等による購買力の相違の影響および錯誤、詐欺、強制等があるからである。
  しかしながら、完全に組織された高度合理的社会の抽象的価値である自然価値は現実の価値と全く無関係ではない。自然的価値は「社会的価値判断」(ハチスンは「社会的効用」と呼ぶ)とみなしてよい。それは現実経済の理解のみならず、新しい経済を考えるのにも役立つとする。例えば、地代はヴィーザーの当時でも評判の悪いものであるが、共産主義社会でも土地の収益を計算するのに必要である。地代は、個人収入の源泉としてではなく、経済計算上必要である。「今日の価値形態というものは個人的な自己満足のためにのみ存在するのでなく、同時に社会経済のために技術的に有用であるなら、そして経済を計算も統制もなさないままに放置することを望まないなら、それは決して放棄すべきではないであろう」(邦訳、p.75)。
  この一節を見ると、人は社会主義経済計算論争を思い浮かべるであろう。『自然価値論』の「紙面の大部分は、そのような自然価値が中央計画経済の中でいかに決定されるかを示すことにさかれており、したがって、ルードウィヒ・フォン・ミーゼス(1881-1973)が、社会主義下では合理的な経済計画は不可能である。という議論を展開する際に論駁しようとしたのはヴィーザーだったのである」とブローグ(1889、p.304-5)も書いている(注4)。そして、Streisslerよると(経済)「計画」という言葉も、ミーゼス経由ではあるが、ヴィーザーに由来するとのことである(注5)。
  また、ハチスンも自然価値は計算不可能で、社会政策の基準とできないとしながらも、ヴィーザーの方法はイギリスの厚生経済学およびパレート・バローネの社会資源の最適配分の定式化に最も近いオーストリアの態度を示すものとしている。確かに現代の根岸の「一般均衡論と厚生経済学におけるオーストリィの伝統」なる論文を見ても、ヴィーザーの議論は厚生経済学の社会的厚生関数として扱われているのである。
  以上全体としてヴィーザーの功績をまとめてみる。メンガーが顧みなかった、生産の効率を最初に考え、ヴィーザーの法則により生産に限界原理を導入した。そしてそれまで、別のものとして分離しがちであった、価値論と分配論を、生産物と生産要素の価値(価格)理論として統一的な説明を与えようとしたこと。ただし、生産物の価値が残りなく生産要素に帰属すること(生産物の完全分配問題)を解明しえなかった――それを定式化したのは独語「限界効用」を英訳(marginal utility)したウィークスティードである。また、ミーゼスやハイエクの先駆けとして、経済計算の問題を取り上げたことも重要であろう。

  両書とも、日本の(別の)古書店からの購入。『本源と主要法則』は、表紙がとれた状態だったので、製本してもらった。個人的営業の製本者であったので、タイトル等の箔押し表示はない。両書とも本家のドイツでは高い値段が付いている。

(注1)手近な書物を見るに、ジェヴォンズ、ワルラスと同様に、メンガーが使った限界効用に相当する用語として、「重要度が最も劣る欲望満足の有する意義」(松嶋、1996、p.24)あるいは「従属効用」(カウダー、1979、p.76)をあげているものもある。しかしながら、『原理』を見ても、単なる記述の一部で、定型的に使われたように思えない。メンガーは明確な用語を充てなかったのが正しいと思う。
(注2)オット・ヴィンケルの本による。他の本には明記されていない。ヴィーザーは、この言葉を法律用語から借用したようである。『価値』「第三章 生産収益の自然的帰属」の「§20. 帰属の問題(Das Problem der Zurechnung.)」で書いている。
 殺人は、加害者、被害者、凶器、機会を要件とするが、この他加害者の履歴等無数の事情に影響される。しかし、裁判官はその職責上、法律上の責任帰属についてのみ考慮すればよく、主犯者に凶器がなかったら等は考える必要がない。すべての有力な原因、犯行者のうちで、主犯者だけがその行為について、法律上の責任を負う。
 同様に、生産上の収益を分配するのにも、完全な因果の説明は問題にはならず、適切に局限された帰属が問題となる。例えば、肥沃度の異なる二つの異なる農地がある場合、種子・肥料・犂等がなければ、生産が行われないことは明らかであるが、その剰余収益の差は優等地の所有に帰せられる(邦訳、p.88-91)。
(注3)スティグラーの本には、ボェーム=バヴェルクは、「生産物価値と生産要素の最高価値の総計量とのあいだに均等関係が成立する必然性を否定している。」(スティグラー、1967、p.185)と書かれている。
(注4)社会主義経済計算論争の始発点であったミーゼスの論文「社会主義共同体における経済計算」には本文、注を含めてヴィーザーの名が出ておらず、ブローグの言葉は本当かなという気がしないでもない(同論文の邦訳は注の部分に省略があるので、Hayek ed. “Collectivist Economic Planning”の英訳で注の部分も確認した)。もっとも、ブローグが言っているのは、MIses “Gemeinwirtschaft”1922のことかも知れない。この本は「集めて」手許にあるが独語で大部な為、確認していない。
(注5)「計画」という言葉の使用が見出せたのは、『自然価値論』邦訳では、次の部分である。「価値の計算によって最良であることが知られる計画を、最も正確に突き止め、そして最も正確に具体化するのが、経済的手腕の成功と考えなければならぬ。」(邦訳、p.264)


 (参考文献)
  1. ヴィザア 大山千代雄訳 『自然価値論』 有斐閣、1937年 (上記では邦訳と表記:如何にも訳が古いため、根岸の引用部分等を参考に適宜訂正)
  2. A.E.オット/H.ヴィンケル 井上孝訳 『理論経済学の歴史』 東海大学出版会、1992年
  3. エミール・カウダー 斧田好雄訳 『限界効用理論の歴史』 嵯峨野書院、1979年
  4. 小泉信三 『近代経済思想史』 慶応通信、1987年
  5. シュンペーター 中山伊知郎・東畑精一監訳 『十大経済学者 マルクスからケインズまで』 日本評論社、1952年
  6. G.J.スティグラー 松浦保訳 『生産と分配の理論 ―限界生産力理論の形成期― 』 東洋経済新報社、1967年
  7. 長守善 『独逸経済学説史』 風間書房、1952年
  8. 長守善 「ヴィーザー」(山田雄三編 『近代経済学の生成 近代学説全集第9巻』 第5章)
  9. 根岸隆 『古典派経済学と近代経済学』 有斐閣、1981年
  10. ハイエク 八木紀一郎監訳 『思想史論集 ハイエク全集第U期第7巻』 春秋社、2009年
  11. T.W.ハチスン 長守善他訳 『近代経済学説史』 東洋経済新報社、1957年
  12. マーク・ブローグ 中矢俊博訳 『ケインズ以前の100大経済学者』 同文館、1889年
  13. 松嶋敦茂 『現代経済学史 1870〜1970』 名古屋大学出版会、1996年
  14. ルドウィヒ・フォン・ミーゼス 迫間真次郎訳 「社会主義共同体における経済計算」(村岡到編 『原典社会主義経済計算論争』 1996年 所収)
  15. メンガー 安井琢磨・八木紀一郎訳 『国民経済学原理』 日本経済評論社、1999年
  16. 八木紀一郎 『オーストリア経済思想史研究 ―中欧帝国と経済学者― 』 名古屋大学出版会、1988年
  17. Streissler, E. “Wieser, Friedrich, Freiherr von (1851-1926)” in The New Palgrave Dictionary of Economics, Macmillan, 1998


『経済的価値の本源と主要法則』


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『自然価値論』


同標題紙(拡大可能)

(H23.8.29記)



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