オリジナルの心地よさをつくる


まちなか一戸建住宅
実験住宅



新しい許容応力度設計
- 詳細計算法 -
による設計

















  














































  

Copyright(c)2004
K.ASADA ARCHITECT & ASSOCIATES
 
本建物は、近畿大学オープンリサーチセンタープロジェクト「リサイクル型まちなか一戸建研究グループ(研究代表:近畿大学理工学部建築学科教授・森本信明)」の依頼を受けて、許容応力度設計の詳細計算法により設計した狭小間口木造3階建て戸建住宅である。
(近畿大学理工学部建築学科の村上雅英教授の研究室に、当時出入りしていたので、村上先生を通じて設計依頼を受けました。)
本プロジェクトでは、実験木造住宅2棟建設している。  2002.12竣工
・新金物構法棟 建物のリサイクル性を検証するために計画されたSE構法による建物
・在来構法棟 : 新しい許容応力度設計の詳細計算法による在来軸組工法による建物(我が国最初の実施例)
 このうち、在来構法棟の構造設計及び監理を担当した。
第一次報告書
新しい許容応力度設計とは
2001年12月に改訂された『木造軸組工法住宅の許容応力度設計』((財)日本住宅・木材技術センター発行)による設計法である。
JAS集成材を使用することにより(2004年3月には、JAS製材でも可能になった)建築基準法施行令第46条壁量計算に縛られることなく設計できるようになった。
許容応力度設計には『標準計算法』『詳細計算法』があるが、詳細計算法は、各部をより詳細に検討することにより、更に自由度の高い設計を可能にしている。
間口が狭く、奥行きの深いいわゆる鰻の寝床の敷地等、これまで壁量計算が必要であったため、構造計画が成立しにくかったものに対して、新たな可能性が生まれたといえる。
■計画概要    都市型木造3階建住宅として計画

敷地条件の想定
敷地面積 72u(間口6m、奥行き12m
用途地域 住宅系
地域地区 準防火地域
建ぺい率 60%
容積率 200%
■本建物の計画上のポイント
準防火地域内の木造3階建であるため、外壁開口部制限型で計画
(外壁の開口部の構造及び面積の制限)
1. 隣地境界線等から1m以内の部分については、換気窓等で0.2u以下のものを除き、FIX窓又は自動閉鎖式等の防火戸とする。
2. 隣地境界線等又は道路中心線から5m以下の外壁の開口部について、距離に応じて面積の制限を受ける。
都市型住宅では桁行面が隣家と近接することが多いため、各階、目線が通るレベルの窓は有効に利用されない。
そこで、採光のための窓として高窓及び地窓をあえて連続して設けた。
これは、建築基準法施行令46条の壁量計算における「面材耐力壁」というものが、上下の梁及び柱間の一面を覆うものでなければならないのに対し、許容応力度設計によれば、一定の基準を満たせば、全ての壁が窓を設けた壁(腰壁・垂れ壁)であっても、耐力壁として評価できる設計法であることを示すために行ったことである。
これまで、1階建物内に駐車スペースを設けると、入口側に大きな開口部を取ることとなり、耐力壁を平面的にバランスよく配置できず、地震力や風圧力が作用した時に、建物にねじれ現象が生じるといった欠陥住宅が取りざたされてきた。

新しい許容応力度設計では、各部に渡って詳細な検討をする方法が示されたために、これまでより高い壁倍率の耐力壁を用いることも可能になっている。
従って、様々な壁倍率の耐力壁を平面的にバランスよく配置することが容易になった。

例を挙げると、構造用合板9.5mm厚に、N50釘を150ピッチで打った面材耐力壁の壁倍率は、告示で規定されている2.5倍である。
その壁に75ピッチで釘を打つと詳細計算法に基づき計算すると、壁倍率は約4倍になるのである。
構造設計の詳細は、下記を参照下さい。
地震に強い[木造住宅]パーフェクトマニュアル
(エクスナレッジムック
発行)

 許容応力度計算による自由度を広げる設計A[設計事例]
 
詳細計算法による開放的な狭小間口住宅