3.その他の業績 1988年4月〜2003年5月

以下、<種類別>に、タイトル,単独・共同の別,発行・報告年月日,発行所又は発表学会等の名称の順。

<翻訳>

1.国際会計入門,共,1989年2月,中央経済社

2.ジェイムズ・C・ガー 財務報告基準設定論,共,1990年10月,中央経済社

3.国連・「財務諸表の基礎となる基本目的および諸概念」,単,1992年3月,近畿大学短大論集第24巻第2号

4.国際会計入門(第2版),共,1992年6月,中央経済社

5.国際会計入門(第3版),共,1995年6月,中央経済社

6.FASB財務会計の概念フレームワーク,共,1997年9月,中央経済社

7.国際会計入門(第4版),共,1999年5月,中央経済社

<辞書>

1.現代会計用語辞典,共,1999年12月,税務経理協会

<科学研究費報告>

1.取得原価主義会計の再検討(著書20),共,1998年8月,1995年度文部省科学研究費補助金総合研究(A)および1996年度文部省科学研究費補助金基盤研究(A)研究成果報告

2.国際会計基準の導入問題を検討するための日本企業会計の実証・実態調査研究(著書22および論文21),共,1999年6月,1997、1998年度文部省科学研究補助金基盤研究研究(B)研究成果報告

<学会発表>

1.財務会計の『概念構造』に関する一考察,単1989年5月,日本会計研究学会第48回全国大会自由論題

2.IASC『概念構造』に関する一考察−IASE32『財務諸表の比較可能性』との関連において,単,1989年9月,国際会計研究学会第6回大会自由論題報告

3.アジア各国の会計に関する研究,共,1990年9月,日本会計研究学会第49回全国大会スタディグループ報告

4.会計情報の特性に関する研究,共,1990年9月,日本会計研究学会第49回全国大会スタディグループ報告

5.アジア各国の会計に関する研究,共,1991年9月,日本会計研究学会第50回全国大会スタディグループ報告

6.簿記会計教育におけるマルチメディア利用の可能性,単,1994年3月,日本簿記学会関西部会統一論題報告

7.会計の理論的枠組みに関する総合的研究,共,1996年9月,日本会計研究学会第55回全国大会スタディグループ報告

8.会計の理論的枠組みに関する総合的研究,共,1997年9月日本会計研究学会第56回全国大会スタディグループ報告

9.アジア各国の会計と情報ネットワーク−連結会計情報における海外子会社との情報ネットワーク,共,1997年10月,アジア経営学会第4回全国大会統一論題報告

10.アジア会計論の枠組みと会計制度,単,1997年11月,国際会計研究学会第14回大会自由論題報告

11.Computer Aided Accounting Education (CAAE): A Case of Kwansei Gakuin University,共,1997年11月,The 9th Asia-Pacific Conference on International Accounting Issues

12.会計教育へのコンピュータ利用,単,1998年9月,日本会計研究学会第57回全国大会自由論題報告

13.ベトナムにおける会計制度および会計基準−21世紀に向けての改革−,共,1999年7月,国際会計研究学会第16回大会自由論題報告

14.アングロアメリカン型会計とフランコジャーマン型会計,単,2000年3月,日本会計研究学会第49回関西部会統一論題報告

15.簿記教育における実験的アプローチの有用性[最終報告],共,2002年9月日本簿記学会第18回全国大会,(於:神戸大学) 部会長:柴健次、副部会長:徳賀芳弘、木本圭一

16.課題別検討部会「国際監査史研究[最終報告]」,共,2002年9月日本監査研究学会第25回全国大会 ,(於:神戸大学) 部会長:塩原一郎

<調査報告>

1.法務専門家訪越団に随行して−雑感−,単,1996年12月,日越経済交流ニュース第35号

2.ベトナム進出企業の抱える問題点−アンケートによる実態調査,単,1997年12月,日越経済交流センター

3.変貌する日本の会計-変化する日本の会計と企業行動(調査報告) ,共,2003年4月,『企業会計』,Vol.55 No.4,中央経済社

4.変貌する日本の会計-変化する日本の会計と企業行動(調査報告) ,共,2003年5月,『企業会計』,Vol.55 No.5,中央経済社

<学会大会記>

1.アジア太平洋国際会計会議第九回大会記,単,1998年3月,会計第153巻第3号(森山書店)

<評論等>

1.編集後記,単,2002年11月日本私立大学連盟『大学時報』(第51巻第287号)

2.「高校・大学連携に関するケース」,単,2002年11月『大阪簿記会計学協会会報』第47号

<シンポジウム・国際学会司会>

1.パネルディスカッション:ベトナムの経済情勢と人材育成,単,1997年12月,笹川平和財団

2.パネルディスカッション:ドイモイ以後のベトナム企業の実態−人材育成の側面から,単,1998年12月,笹川平和財団

3.Session "Valuation Models and Corporate Governance",,2002年10月,3rd Annual Conference of the ASIAN ACADEMIC ACCOUNTING ASSOCIATION,Nagoya University

<講演>

1.国際化時代の企業会計,単,1995年11月,日本経済新聞社

2.会計基準の国際的調和化の流れと会計実務,単,1996年6月,日本経済新聞社

3.データを使った企業分析の実際,単,1997年3月,日本経済新聞社

4.会計・経理教育に関する方法論考,単,1997年5月,日本経済新聞社

5.アジアの会計,単,1997年10月,日本経済新聞社

6.情報技術の進展と企業会計,単,1997年12月,関西生産性本部

7.ベトナムの法税務の現状,単,2000年1月,日越経済交流センター主催、毎日新聞社後援

8.ベトナムの法税制度について,単,2000年3月,東京商工会議所


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