＊正解は答えを右にドラッグして下さい。
解説はありません。参考書等で学習しましょう。

1日目問題

1.次のうち、間違っているものをあげなさい。

答え　４　プロテスタンティズムの倫理と資本主義の精神はウェーバー

2.次のうち、間違っているものをあげなさい。

答え　１　ターナーは役割形成

3.都市外縁部が駅を中心都市として宅地化され、結果として無秩序に開発、蚕食されていく現象をスプロール現象という。

答え○

4.日本国内に居住する外国人の国籍で多いのは中国である。

答え×韓国・朝鮮国籍が多い。

5.社会指標は、インプット指標とアウトプット指標に分けられ、前者は社会計画の結果生じた社会の状態であり、後者は社会計画を通じて行われる政策的介入の指標である。

答え×逆

6.ティトマスー国家の役割よりも、市民の自助努力を強調する理論を展開した。

答え×

7.ミルズは、経済・軍事・政治の3つの頂点に立ち、連合して支配的地位を占めている人々をパワーエリートとした。

答え○

8.核家族世帯の割合を都道府県別にみると、50％を超えるのは、東京・愛知・大阪を中心とする都市化地域に限定される。

答え×

9.過疎地域の人口は全国の約15％を占めている。

答え×

10.町内会は地方自治法に基づく法人となることができる。

答え○

２日目問題

1.次のうち、間違っているものをあげなさい。

答え　３ 解説

2.予期的社会化とは、将来自分が所属したいと思う集団の価値や信念を学習することを指す。

答え　○

3.厚生労働省「国民生活基礎調査」の高齢者世帯とは、65歳以上の者が含まれる世帯である。

答え　×　18歳未満の未婚の者が加わった世帯

4.ネクロポリスとは、複数の隣接した大都市が経済的交流により連携し、拡大した都市圏のことである。

答え×メガロポリス

５．脱工業社会では知識の分野が重要視されると唱えたのはベルである。

答え○

６．合計特殊出生率は1970年代半ばから、人口置き換え水準を下回っている。

答え○

７．インナーシティとは、都市の衰退現象であり、コミュニティの崩壊や低所得者の占有によりスラム化した状態を言う。

答え○

８．エイジズムとは、生活能力に伴って生じる高齢者の逸脱問題である。

答え×高齢者差別

９．アソシエーションには、営利団体・官庁・政党・組合は含まれるが、教会や学校は含まれない。

答え×

10．第二次世界大戦後の離婚率は、明治期に比べると、高い水準へと上昇した。

答え×

3日目問題

1．テンニースのいうゲマインシャフトには、都市も含まれる。

答え○

2.M.ウェーバーは、キリスト教のプロテスタントが持つ世俗内禁欲の倫理が、近代資本主義の発展に適合的だったと論じた。

答え○

3.他人指向型はリースマンが現代の消費社会を描いた性格類型であり「孤独な群集」として論じられた。

答え○

4.女性の年齢階級別労働力率をグラフで示すと、日本ではM字型となり、20代後半がその谷となっている。

答え×30代前半

５．シャドー・ワークとは、家事労働のように産業社会を支えているが賃金が支払われない労働のことをいう。

答え○イリイチの概念

6.現在または将来に所属したいと思っている集団、例えば学校や友人集団なども準拠集団になり得る。

答え○

７．わが国のNPO法人の対象は環境保全や福祉等１２分野である。

答え×１７分野　２００３年改正

８．インナーシティ問題は都心地域における衰退化問題のことで、街頭犯罪の増加、住宅の放棄、無人地域の拡大、都市社会資本の老朽化などもこれに該当する。

答え○

９．2000年時点の外国人登録者の内、最も多い出身地域は南米である。

答え×アジア

10．日本の労働力人口比率は、年々減少する傾向にある。

答え○

4日目問題

1.準拠集団とは、ある個人がそこに所属し、帰属感や愛着を持ち、そこに所属している人を仲間として意識し得る集団のことである。

答え×

2.第１次集団とは、子どもの遊び仲間など親密で対面的な結びつきを特徴とする集団のことである。

答え○

3.内集団とは、ある個人がそこに所属しているか否かにかかわらず、自己の態度や意見の形成において影響を受ける集団のことである。

答え×

4.ゲマインシャフトとは、ある目的を達成するために、人々の人為的な選択によって形成される集団のことである。

答え×

5.国立社会保障・人口問題研究所の「出生動向基本調査」（平成14年）によれば、独身女性の理想とするライフコースでは、過去10年余り、「仕事と子育ての両立」は増加を続け、「専業主婦」は減少を続けている。

答え○

6.国立社会保障・人口問題研究所の「出生動向基本調査」（平成14年）によれば、独身男性が女性に期待するライフコースでは、過去10年余り、「専業主婦」が「子育て後の再就職」を上回っている。

答え×

7.「厚生労働白書」（平成15年版）は、女性の職場進出に伴う子育ての機会費用の増大等の影響を出生率低下の一因としてあげている。

答え○

8.20世紀末（1990年）と大正期（1920年）との女性を比較した場合、末子の成人年齢到達時（20世紀末は20歳、大正期は15歳とする）から、本人が死亡するまでの期間は、20世紀末は大正期の約3倍である。

答え○

9.アメリカは1990年代において合計特殊出生率は、2.0以上を維持し、2001年の数値は日本を上回った。

答え○

10．イタリアは1990年代において合計特殊出生率は2.0を超える水準と回復をみせ、2001年の数値は日本を上回った。

答え×

5日目問題

１．韓国は1990年代において合計特殊出生率は2.0を超えることはなく、2001年の出生率は日本を下回った。

答え○

2.社会調査は、専門家によって全国を対象として行われる調査を意味しており、一定の地域を対象として市民あるいは市民団体が実施する調査は含まれない。

答え×

3.インタビューや聞き取りなどから得られる調査データの内、質的データ分析においては、被調査者の言葉をそのまま分析概念に用いる場合もある。

答え○

4.パーソンズは、産業化の進展によってもたらされた20世紀半ばのアメリカの家族・親族体系の特徴の一つとして、両親と子どもから成立している核家族は住居面や経済面において親家族から分離・独立している点を指摘した。

答え○

5.パーソンズは、基本的かつこれ以上減らすことができない家族機能として、子どもの基礎的社会化と成人のパーソナリティ安定の2点について提案した。

答え○

6.リトウォクは、農民家族的色彩の濃厚な古典的拡大家族は崩れたが、その変形というべき修正拡大家族は重要な機能を営みつつあると述べた。

答え○

7.1960年代初頭には80％を超えていたエンゲル係数は、2000年には10％を切っている。

答え×

8.ドメスティック・バイオレンスから逃れるのが困難な理由として、それまでの生活基盤が失われることが関係している。

答え○

9.ホームレスの数は、都道府県別では東京都が最も多く、次いで多いのは大阪府であり、両方で全国の9割を占める。

答え×

10．農地改革によって、基本的には寄生地主制が解体され、自作農が広範に創出されたことは、農村の封建的な社会関係に変化をもたらした。

答え○