- 作者: 寺下 真弘
- 出版社/メーカー: 新風舎
- 発売日: 2006/12
- メディア: 単行本
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デフレ・インフレの一般理論
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今後の日本の動き方
デフレを解消する事なく消耗しながら進む恐れあり。
今のような政策をとり続けると、すなわち資金が市場に減ったままで生産量がどんどん増えていく、やがて失業率が３％台に乗り日本は完全雇用状態に入るであろう。（あの人手不足倒産が出たバブルのころでも３％台であった、故に３％台がほぼ日本の完全雇用状態であるといえる。）
しかし普通なら完全雇用が達成される前ぐらいから、生産量が伸び悩み、賃金が上昇していくはずである。そしてさらに完全雇用以上の生産量が続くと、あらゆる物の価格が上昇し始め、その余分な資金が土地資産や金融資産へと流れ始めるはずである。
だが今の政策が続くとそうならず、本来なら賃金が上昇する分や他の価格の上昇分を政府が借金返済分として取ってしまう恐れがある。
恐らく消費税を増税すればそうなる可能性が非常に高くなるであろう。ただ働くだけで見返りが少ない借金漬け労働である。日本社会全体がこのような社会になり、戦前の軍事費を調達していた経済となんら変わりがなくなるであろう。
あなたも容易に想像できるでしょう。働いても働いてもその余禄を戦争に使えばどうなるか。戦争が大借金の返済や消費税の増税に変わるだけで太平洋戦争前となんら変わらないのである。デフレの完全雇用図http://www.eonet.ne.jp/~hitokotonusi/dehurekanokannzennkoyozu.html
http://blog.so-net.ne.jp/siawaseninarou/
デフレ下の完全雇用が達成されることは我々日本人にとっては地獄だが、経済学的には極めて珍しい現象で教科書に永遠に残るであろう。日本の適切な経済事例として。